5Gは新規事業の勃興を促すだけでなく、既存の事業や機器にも大きな変革を迫る。そこではゲームのルールが変わり、今日までの勝者が明日の敗者になりかねない。
2020年春、日本でも第5世代移動通信サービス(5G)の商用サービスが始まった。ソフトバンクとKDDI/auが2020年3月、NTTドコモが2020年4月、楽天モバイルが2020年6月に5Gの商用サービスを開始する。
この5Gでは､これまでにない新しい機器やサービスが急拡大していくとみられている。具体的には､(1)数Gビット/秒の超広帯域(eMBB†)を生かした､｢xR｣とも呼ばれるAR(Augmented Reality)やVR(Virtual Reality)のヘッドセットやその端末向け通信サービス､(2)超高信頼･低遅延(URLLC†)を生かした建機やアバターの遠隔操作､(3)｢C-V2X†｣に基づく自動運転､(4)多数同時接続(mMTC†)と呼ばれる､1km四方内で100万台の端末をほぼ同時に接続するIoT(Internet of Things)用途などである。
既存の機器や事業に“5G前線”が迫る
ただし、それだけではない。5G時代は人およびすべての機器やモノをつなごうとする“5G化”の圧力がさらに高まり、4G/LTEでは関係が薄かった既存のエレクトロニクス機器やサービスにも大きな変革を迫る。
4G/LTEに対応する機器といえばスマートフォンであり、それ以外の機器やサービスへの影響は限定的で、それぞれが既存の枠組みの中で平和裏にすみ分けていた（図1a）。しかし、5Gでは桜前線ならぬ“5G前線”が通過する前後で、既存の機器やサービスが刷新され、それを支えるメーカーや事業者も大きく入れ替わる（図1b）。5G前線が呼び込むのは企業にとっては生き残りを問う“嵐”だ。前線通過後は「5G帝国」ともいえる、すべてが5G化した世界が生まれる。
図1 5Gで産業の地図が激変へ
5Gの普及によって、スマートフォンだけでなく、多様な機器やサービスに大きな変革を迫る様子を示した。5Gサービスが登場したばかりの現在はまだ、各分野は平和裏にすみ分けている_図１a。しかし、5Gサービスが本格化する2022年頃以降は、さまざまな新事業(勃興する王国や公国)が生まれるだけでなく、多くの既存事業が変革を迫られ、“5G色”に染まっていかざるを得なくなる図１b。それに失敗すると、大手企業でも衰退の危機に直面する可能性もある。
出典： https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01246/00001/?n_cid=nbpnxt_mled_fnxth
